訪問看護指示書とは？

訪問看護指示書には、利用者の基本情報や傷病名・治療状況、必要な医療処置等が記載されています。

訪問看護指示書には、以下の通り5種類あります。

精神科訪問看護の場合は「精神科訪問看護指示書」が必要です。

また、訪問看護は、利用者の疾患によって診療報酬（医療保険）で請求する場合と介護報酬（介護保険）で請求する場合に分かれます。

精神科訪問看護指示書が発行されている場合には、診療報酬（医療保険）で請求するため、指示書の種類には注意しましょう。

精神科訪問看護指示書で訪問できるのは看護師だけではない

精神科訪問看護指示書が発行された場合、看護師以外にも作業療法士や精神保健福祉士、保健師の訪問が可能です。

精神科訪問看護指示書は誰が作成する？

訪問看護指示書は、主治医が患者にとって訪問看護が必要と認めた際に、訪問看護ステーションに対して交付します。

精神科訪問看護の場合も同様ですが、精神科訪問看護指示書を交付できるのは「精神科を標榜する保険医療機関において、精神科を担当する医師に限る」とされています。

各自治体のホームページに、精神科を標榜する医療機関一覧があるので、初めて指示書の交付を受ける医療機関については、念のため確認しておくほうが良いでしょう。

指示書の取り扱いは？

原本を訪問看護ステーションに交付し、発行した医療機関が指示書の控えを保管します。

発行された指示書を元に、精神科訪問看護師は、精神科訪問看護計画書を作成します。

その為、しっかりと指示書の内容を確認することが大切です。

精神科訪問看護指示書の見方

次に、精神科訪問看護指示書の見方について、特に知ってほしいポイントを中心に解説します。

精神科訪問看護指示書記載例（PDF）

指示期間

訪問看護サービスを提供できるのは、指示期間内のみです。

指示期間として記載できるのは、最大6ヶ月までというルールがあります。

指示期間が空白の場合は、記載日から1ヶ月間が指示書の有効期限となります。

主たる傷病名

利用者の病名が記載されています。

精神科訪問看護指示書には、もちろん精神疾患名が記載されています。

ただし、精神科訪問看護指示書で注意が必要なのは、認知症と記載されている場合です。

認知症の場合、精神科に通院する患者さんも多いですし、訪問看護を必要とする方もいます。

しかし、主たる傷病名に認知症しか記載されていない場合、精神科訪問看護指示書が無効になることがあります。

※指示書を発行する医療機関が精神科在宅患者支援管理料を算定している利用者は、精神科訪問看護の対象です。認知症しか記載がない精神科訪問看護指示書を交付された場合は、発行している医療機関に、この加算を算定している確認しましょう。

病名告知

病名告知がなしに丸がついている場合は、利用者に病識がないことが想像されます。

事前に主治医と利用者への関わり方について確認しておきましょう。

複数名訪問の必要性

複数名訪問とは、訪問看護師が単独で訪問するのではなく、2名以上で訪問することです。

複数名訪問が必要かどうかは、以下のような判断基準があります。

短時間訪問の必要性

精神科訪問看護は、1回あたりの訪問時間が30分以上と定められています。

ただし、30分以上介入することが、利用者さんにとって病状の悪化等に繋がる恐れがある場合もあります。

そのような利用者に対しては、短時間訪問の必要性「あり」の指示になります。

精神訪問看護に関する留意事項及び指示事項

精神科訪問看護師に対して必要な指示内容が記載されています。

記載されている内容は精神科訪問看護計画書にしっかりと反映して、個別性のある計画書を作成しましょう。

また、医療処置が必要な場合には、主治医に依頼して、必ず指示書に記載してもらいましょう。

訪問看護師の業務は、病院で働く看護師と同様に「診療の補助」と「療養上の世話」です。

「診療の補助」は医師の指示に基づいて行う医療行為なので、その点も意識して指示書を確認しましょう。

さいごに

今回は精神科訪問看護指示書について解説しました。

これらのポイントをしっかりと押さえて、精神科訪問看護師としての知識を深めていきましょう。